2022年1月 「教科書・テキスト出版特別プロジェクト」をスタートいたしました。

2022年1月から教科書(テキスト)の自費出版をする場合に限り、著者印税を定価の35パーセントにする「教科書・テキスト出版特別プロジェクト」を開始いたしました。

この特別プロジェクトで自費出版をすると、例えば、定価1600円+税の教科書が年間100部販売できるとすると、販売業者に1割の販売手数料を支払い、先生には3.5割の著作印税をお支払いするので、これにより年間の印税収入は1600円×0.35×100部で56,000円(ここから10%の源泉税が控除されます)となりますので、約5年で初期投資の300,000円+税がほぼ回収できることになり、自費出版の負担を軽くすることができます。